BUILDY NOTEは何ができる？口コミ評判・機能・料金・導入事例を徹底解説

建設業のDX化推進の動きもあり、年々さまざまな業務効率化ツールが開発され、人手不足問題や労働時間の短縮に対応できるための施策が、各企業に求められています。

業務効率化や生産性向上を目的としたツールが登場していますが、建設業から高い支持を集めている「BUILDY NOTE（ビルディノート）」について気になる企業も多いのではないでしょうか。

この記事では、BUILDY NOTEの概要から運営会社、導入するメリット・デメリットについて詳しく解説していきます。

実際にBUILDY NOTEを導入した事例も紹介しているため、ぜひ最後までご覧ください。

BUILDY NOTEとは

BUILDY NOTE（ビルディーノート）は、工程管理だけでなく、見積作成・原価管理・受発注・請求・支払いまで対応した、建設業向けのクラウド型施工管理ツールです。

顧客管理や原価管理などバックオフィス業務まで幅広くカバーしている点が大きな特徴です。

そのため、「工程表を作りたい」「工事写真を電子化したい」といったスポットでの業務改善よりも、現場・事務・経営者が同じシステムを利用し、会社全体の業務を効率化・DXしたい会社に向いている製品といえるでしょう。

YKK AP株式会社をはじめ2,000社以上で導入されています（2025年11月時点）。

また、初期設定や運用説明会など導入支援も充実しており、導入後も電話・メールによるサポートを受けられます。施工管理ツールの導入が初めての会社でも運用を定着させやすい点も魅力です。

運営元『株式会社フィックス』について

BUILDY NOTEを提供している株式会社フィックスの企業情報は、次の通りです。

会社名	株式会社フィックス
所在地	石川県金沢市彦三町2-2-18 FIXビル
代表取締役	松本唯史
設立日	1988年5月12日
資本金	10,000,000円
事業内容	建築業向け現場管理・原価管理アプリ「BUILDY NOTE」の開発・販促事業広告支援事業動画制作事業

BUILDY NOTEの機能・できること

BUILDY NOTEは、施工管理だけでなく、原価管理や受発注、顧客管理まで幅広く対応しています。

ここでは、「どんな課題を解決できるのか」という視点から、BUILDY NOTEの主な機能をご紹介します。

工程管理を効率化したい

現場が増えるほど、工程調整や人員・協力会社の手配は複雑になります。

BUILDY NOTEでは、工程表を作成すると担当者のスケジュールへ自動で反映されるため、作業者別・現場別・協力会社別の予定を一覧で確認できます。急な受注や工程変更があっても、空き状況を把握しながら人員を手配しやすくなります。

また、工程変更時には関係者へ通知されるため、連絡漏れやダブルブッキングの防止にも役立ちます。

原価や利益をリアルタイムで把握したい

工事が終わるまで利益が分からない、発注や請求の転記作業が多いという会社も少なくありません。

BUILDY NOTEでは、見積・発注・請求・原価管理を連携できるため、発注や支払いに応じて原価や利益をリアルタイムで確認できます。発注書はテンプレートから作成でき、協力会社への送付や承認依頼もシステム上で行えます。

電子帳簿保存法やインボイス制度にも対応しているため、受発注業務のデジタル化を進めたい会社にも適しています。

図面や写真、現場情報をスムーズに共有したい

電話やメール、チャットツールなど連絡手段が分散していると、情報共有の漏れや認識違いが発生しやすくなります。

BUILDY NOTEでは、図面や写真の共有に加え、現場ごとのグループチャットやメンション機能を利用できます。工程の開始・終了時に作業報告がない場合は自動通知されるため、工程の遅れにも気付きやすくなります。

バックオフィス業務もまとめて効率化したい

施工管理だけでなく、顧客管理や検査報告、日報などの事務作業も効率化したい会社に向いています。

BUILDY NOTEでは、顧客・仕事台帳や出面管理、検査・報告、帳票作成（ODB）にも対応。現場だけでなくバックオフィス業務までデジタル化できます。

BUILDY NOTEの料金・価格

BUILDY NOTEは、「DXプラン」「施工管理プラン」「原価管理・受発注プラン」の3パターンが用意されており、利用アカウントIDに応じて料金が変動します。

自社社員は1ユーザーにつき1IDカウントされ、協力会社は1社につき1ID換算です。

また、最長6ヶ月間のお試し期間があり、期間中は何人使っても月1,000円でお試し利用できます。

そのため、詳しい金額を知りたい方やお試し利用をしたい方は公式HPより問い合わせをしてみてください。

BUILDY NOTEのメリット・デメリット

BUILDY NOTEの機能や料金面について解説してきました。

この章では、メリット・デメリットを3つずつ紹介していきます。

BUILDY NOTEのメリット

BUILDY NOTEを利用するメリットは、次の3つです。

上記の順に解説していきます。

現場数の多い企業でも利益を最大化できる

BUILDY NOTEは、現場数の多い企業に選ばれている建設業向け施工管理・原価管理システムです。

現場すべての実行予算と実績原価をリアルタイムで管理し、可視化することに特化しています。

BUILDY NOTEでは、実行予算の作成から協力会社への電子受発注、請求・入金までを一元管理し、現場ごとの原価率を見える化します。

赤字になりそうな現場や予算超過の兆候をいち早く発見できるため、迅速な対応ができ、企業全体の利益率改善に直結します。

実際にBUILDY NOTEは、石川県でNo.1を獲得した「さくらホームグループ」のノウハウを基に開発されています。

さくらホームグループの成功事例を見てみると、社員1人あたりの売上高が約1億円、1人あたりの生産性が約1.8倍に上昇した実績があります。

BUILDY NOTEは、現場数の多い企業でも利益を最大化できるシステム構築がメリットです。

関係者との情報共有の徹底

BUILDY NOTEは、工程表作成機能・メッセージ機能・図面管理機能など、すべてがシステム上で紐付き、一元化されています。

そのため、現場・事務所・協力会社間の情報共有が徹底され、「言った、言わない」といった情報共有のミスを防ぎ、手戻りの削減が可能です。

BUILDY NOTEでは、工程表作成機能で作成された工程表と個人のスケジュールが連動し、現場情報がリアルタイムで共有されます。

メッセージ機能には、担当者情報を紐づけておけば自動で担当者のグループチャットが作成される機能があり、情報伝達を確実に実施できます。

建設業によくある「連絡が伝わっていなかった」「図面・工程が古い情報であった」という情報伝達のミスを最小限にし、手戻り作業を削減でき、後期遅延のリスクを軽減できることがメリットです。

徹底的なペーパーレス化

BUILDY NOTEを活用することで、煩雑な事務作業を軽減し徹底的なペーパーレス化の実現ができます。

これにより、受発注業務や報告書作成といった、時間のかかる事務作業のデジタル化が可能です。

協力会社との電子受発注機能により、紙での発注・請求のやり取りを削減し、経理や会計処理の手間を1/10以下に削減できます。

現場や事務所からモバイル入力したデータをPDF化できるため、書類作成業務を効率化します。

現場監督や事務スタッフが書類作成や転記作業から解放され、現場管理や会計業務に専念できる時間が増加し、業務効率が大幅に向上することもメリットと言えるでしょう。

BUILDY NOTEの活用で毎月の締め作業にかかる人手は1人未満で完結するため、余った人材を忙しい部門のサポートに回すことも可能です。

BUILDY NOTEのデメリット

BUILDY NOTEを導入する場合に留意すべきデメリットは、次の通りです。

上記の順に紹介していきます。

導入コストが発生する

BUILDY NOTEは、クラウド型の多機能な施工管理・原価管理システムなため、導入時には一定の初期費用とランニングコストが発生します。

導入の際には、初期費用や月額費用が必要となるため、フリーソフトやエクセル管理と比較すると高くなる傾向です。

ただし、フリーソフトやエクセル管理では実現できない現場管理機能が搭載されており、一概にデメリットとは言えないでしょう。

費用を抑えながら業務効率化を進めるのであれば、IT導入補助金の活用がおすすめです。

BUILDY NOTEは、IT導入支援事業者に採択されているため、最大で450万円の補助が受けられます。

協力会社への依頼が必要

BUILDY NOTEの電子受発注機能やメッセージ機能を活用するためには、協力会社にも同じシステムを利用してもらう必要があります。

協力会社にもシステムの導入を依頼することがデメリットです。

また、ITツールに不慣れな協力会社の場合、新しいシステムの導入に抵抗感を示す可能性もあるでしょう。

企業側で協力会社向けの操作説明会やフォロー体制を整える必要がでてきます。

BUILDY NOTEの強みである情報共有や電子受発注機能が利用できない場合は、メリットが限定的になってしまいます。

オーバースペックになる可能性がある

BUILDY NOTEは、施工管理から原価管理、受発注・顧客管理まで幅広くカバーできる統合的なシステムです。

そのため、導入する企業によりオーバースペックとなる可能性があり、機能を最大限活用できない恐れがあります。

特に現場数の多い企業に適しているシステムなため、小企業事業者や個人事業者には、適していない可能性が高いでしょう。

オーバースペックのシステムを導入しないためにも、自社に必要な機能と業務フローを明確にし、機能や料金面について相談することが大切です。

BUILDY NOTEの評判・導入事例

実際にBUILDY NOTEを導入している企業の事例を3つ紹介します。

有限会社トライズ

ホワイトボードは撤去され、過去最高の売上の達成を目指す。

防水と防蟻の専門業者。有限会社トライズ(石川県白山市)は、住宅メーカーやゼネコンからの依頼を受けて、協力会社と共に施工を行っています。

同時に進行する多くの現場のスケジュールを事務所のホワイトボードで管理していました。

BUILDYNOTEの導入を決めて3か月後、ホワイトボードは撤去され、過去最高の売上の達成を目指し快進撃を続けています。

引用：BUILDY NOTE公式HPより

株式会社ギフト

2週間の工期短縮を達成。

Buildynoteの導入により、ステータス機能で各業者が進行状況を把握することが出来るようになりました。これにより工程を見直し、約２週間の工期が短縮されました。

また、現場状況の把握が可能になると、1週間、2週間先の工程の調整がスムーズになり、先手先手の工程管理ができるようになりました。

図面や工程表のFAX不要、それでもスムーズな現場管理。

現場管理の点においても現場の見通しが職人さんにも分かりやすくなり、思いを共有しやすくなりました。例えば、ファイル機能で最新図面を業者と共有出来ることで、図面をFAXで贈ることが無くなりました。これにより図面の送り忘れ、送り間違えが無くなりました。

工程表もこれまでは変更が出るたびに各業者へFAXやメールで送っていたのですが、その手間も無くなりました。そして業者さんから電話が掛かってくることも少なくなり、お互いにとって時間の短縮になりました。

引用元：BUILDY NOTE公式HPより

ジオフィット株式会社

Buildynote(ビルディーノート)の効率化は他のツールと比べても圧倒的。

私たちは、設備を現場へ納入する商社です。慢性的な悩みとして、突発的なスケジュールの変更、それに伴う配送の予定変更があります。それがFAXや電話、メールなど、様々な形で連絡が入ってきます。

この「突発的な変更」が半ば常態化しているため、情報を整理して荷造りや配送の予定の調整がに手間がかかり、担当する人員も多く必要になります。煩雑な作業をどう効率化するかが我々の経営効率をアップさせる最大のポイントです。

そんな時、Buildynote(ビルディーノート)を住宅メーカーのAXSデザイン様の指定で取引で使い始めました。

引用元：BUILDY NOTE公式HPより

BUILDY NOTE導入の流れ

BUILDY NOTEを導入する手順は、次の通りです。

BUILDY NOTEでは、システムの導入よりも運用することにフォーカスしており、初期導入サポートに力を入れていることが特徴です。

そのため、現状のヒアリングから社内・協力会社を含めて活用方法のレクチャーまで、おおよそ3ヶ月程度必要です。

ツールの導入だけでは業務効率化に進むことが難しいことを把握しているからこそ、成果を上げるまでサポートしてくれます。

また、希望がある場合は試用版の利用ができるため、操作性や使用感を試すのに最適です。

BUILDY NOTEの総合評価

現場数の多い企業に選ばれている、クラウド型施工管理・原価管理システム「BUILDY NOTE」について詳しく解説してきました。

BUILDY NOTEを活用することで、「現場数が多くても利益を最大化できる」「情報共有の徹底ができる」「ペーパーレス化の促進ができる」と、3つのメリットが得られます。

一方、「導入コストがかかる」「協力会社への依頼が必要になる」「オーバースペックになる」という3つのデメリットもあります。

BUILDY NOTEの導入事例を見ると、工程表の作成・変更が容易にできることや、わかりやすいスケジュール管理などが高く評価されています。

BUILDY NOTEでは、長期間格安価格で利用できるトライアル期間もある為、気になる方は下記の公式HPから問い合わせをしてみてください。