建設業のDX化推進の動きもあり、年々さまざまな業務効率化ツールが開発され、人手不足問題や労働時間の短縮に対応できるための施策が、各企業に求められています。

業務効率化や生産性向上を目的としたツールが登場していますが、建設業から高い支持を集めている「BUILDY NOTE（ビルディノート）」について気になる企業も多いのではないでしょうか。

この記事では、BUILDY NOTEの概要から運営会社、導入するメリット・デメリットについて詳しく解説していきます。

実際にBUILDY NOTEを導入した事例も紹介しているため、ぜひ最後までご覧ください。

BUILDY NOTEとは

BUILDY NOTEは、現場数の多い会社や分譲住宅メーカー、建設業向けの施工管理・原価管理を中心とした、クラウド型のシステムです。

利用会社数は2,000社を超えており、利用ユーザー数も10,000人以上と、建設業に従事している企業に幅広く導入されています。

BUILDY NOTEでは主に、「施工管理」「原価管理・受発注管理」「帳票作成」の3つの機能群から構成されており、自社に必要な機能を軸にプランを選択できます。

なお、最長6ヶ月間の試用期間があり、何人利用しても月額1,000円で全機能使えるため、長期間システムを試すことができる唯一無二のシステムです。

BUILDY NOTEはDXの力で地域No.1を達成した「さくらホームグループ」のノウハウを基に開発されています。

さくらホームグループでは、社員1人あたりの生産性が約1.8倍になった実績があり、業務効率化や生産性向上に大きく貢献しています。

また、2021年度窓数シェアNo.1を獲得したYKK AP株式会社にも全国採用されており、15%の労働時間削減効果もでています。

BUILDY NOTEは開発から運用管理までを一貫して行っており、既存の基幹システムとの連携も可能です。

そのため、成果の上がる独自の業務フローを構築できることが強みです。

運営元『株式会社フィックス』について

BUILDY NOTEを提供している株式会社フィックスの企業情報は、次の通りです。

BUILDY NOTEの機能・できること

BUILDY NOTEは、建設業の成果にコミットする機能が豊富に搭載されております。

主な機能・できることについて、詳しく紹介します。

工程表作成機能

BUILDY NOTEの工程表作成機能は、テンプレートから工程表を選択するだけでガントチャート形式の工程表を直感的に作成・編集が可能です。

工程表の作成・編集から、情報共有までにかかる時間を大幅に削減します。

工程表は個人カレンダーとの連携ができ、保存した工程表は即座に関係者に共有されるため、連絡漏れの心配がありません。

工程に変更があった際も、バーチャート工程表の予定をずらすだけで変更が完了する手軽さもポイントです。

また、複数現場の工事状況を並べて表示できる機能も搭載されているため、進行中の工事進捗管理が容易に実施できます。

BUILDY NOTEには、工事を担当する会社名や業種などで検索できる機能もあるので、必要な工程の表示や協力会社の絞り込みが簡単に進められます。

建設現場の進捗管理と関係者間の情報共有を効率化するために設計されており、現場数の多い企業での運用を意識した機能が充実していることが特徴です。

スケジュール機能

BUILDY NOTEのスケジュール機能は、個々の担当者や協力会社、現場全体の「仕事の予定」を一元管理し、人員配置の最適化や作業の抜け漏れ防止をサポートする機能です。

工程管理と密接に連携していることが特徴です。

工程表作成機能で作成された工程は、各メンバーのスケジュール表に反映されます。

作業者別の予定や担当工事ごとの予定がどこからでも簡単に把握できるため、急な依頼の受注可否判断に迅速に回答できます。

また、社員をグループごとや支社ごとに並べられることはもちろんのこと、現場別の工程をカレンダー上で一元管理できるほか、協力会社を業種ごとに並べての管理も可能です。

BUILDY NOTEのスケジュール機能を活用することで、「手配の効率化」「ダブルブッキングの防止」「臨機応変な対応力の向上」と、3つの業務が効率的に進められます。

現場の空き状況を即座に把握でき、人員や業者の手配にかかる時間と手間を削減します。

また、複数の現場を担当するメンバーの予定を一元管理できるため、予定の重複を防止します。

トラブルや急な受注依頼に対しても人員のリソース状況の有無を判断し、迅速な対応が可能です。

メッセージ機能

BUILDY NOTEのメッセージ機能は、一般的なビジネスチャットツールがもつ機能に加え、建設現場特有のニーズに対応した情報共有の確実性と図面・写真の取り扱いもできる機能です。

従来の建設現場では、複数の作業者に伝達したい事項があった場合に「言った、言わない」の問題が発生しやすい環境でした。

メッセージ機能なら、該当する現場関係者や設定したグループへの一括連絡ができ、「言った、言わない」のトラブルがなくなります。

また、BUILDY NOTE独自の通知機能で、工程の開始・終了時に作業報告がないときは自動で通知してくれるので、工程の遅れに漏れなく気づくことが可能です。

工程ごとの個別のグループチャットにも紐づいているため、連絡や相談も簡単に実施できます。

メッセージ機能を活用することで、電話での状況確認やメール作成にかかる時間を削減し、現場管理に集中できる時間を増やすことが可能です。

検査・報告機能

BUILDY NOTEの検査・報告機能は、現場の品質管理と報告業務を効率化することを目的に設計された機能です。

検査結果の共有と帳票作成の自動化に強みがあります。

BUILDY NOTEでは、あらかじめ必要な検査項目をフォーマット化することで、統一された品質基準でのチェックが可能です。

報告書は定められたフォーマットに従うだけで、抜け漏れなく報告作業が完了します。

現場監督は事務所に上がってきた報告を確認するだけで検査が完了し、再報告依頼もボタンひとつで簡単に実施でき、修正内容はメッセージ機能で依頼できます。

写真以外の項目も検査・報告書のマスタとして登録ができ、提出用のPDF出力も可能です。

検査・報告機能は、現場の品質管理をデジタル化し、業務効率化だけではなくコンプライアンス強化にも貢献します。

受発注・原価管理機能

BUILDY NOTEの受発注・原価管理機能は、建設業の経営において重要である「利益の確保」「原価のリアルタイム管理」を実現するために、見積から発注・請求までの処理を一気通貫でデジタル化した機能です。

BUILDY NOTEの電子受発注なら協力会社へ1クリックで発注書を送付できる仕組みのため、封筒に入れる手間や郵送費はなくなり、自社と協力会社のどちらも受発注業務を効率化できます。

BUILDY NOTEに搭載されているテンプレートを利用することで、発注書・積算単位での書類の作成が簡単に実施できるので、発注書の作成時間を短縮してくれます。

受発注機能と原価管理機能は連動しており、発注や支払とともに予算進捗をリアルタイムで把握できるため、現場ごとの利益も簡単に把握できます。

また、BUILDY NOTEなら1クリックで決裁者への承認依頼が実施可能です。

社内承認権限も自由に設定できるので、円滑な承認・認証作業が実現します。

電子帳簿保存法やインボイス制度にも対応しているため、安心して利用できることも嬉しいポイントです。

BUILDY NOTEの料金・価格

BUILDY NOTEは、「DXプラン」「施工管理プラン」「原価管理・受発注プラン」の3パターンが用意されており、利用アカウントIDに応じて料金が変動します。

自社社員は1ユーザーにつき1IDカウントされ、協力会社は1社につき1ID換算です。

また、最長6ヶ月間のお試し期間があり、期間中は何人使っても月1,000円でお試し利用できます。

そのため、詳しい金額を知りたい方やお試し利用をしたい方は公式HPより問い合わせをしてみてください。

BUILDY NOTEのメリット・デメリット

BUILDY NOTEの機能や料金面について解説してきました。

この章では、メリット・デメリットを3つずつ紹介していきます。

BUILDY NOTEのメリット

BUILDY NOTEを利用するメリットは、次の3つです。

上記の順に解説していきます。

現場数の多い企業でも利益を最大化できる

BUILDY NOTEは、現場数の多い企業に選ばれている建設業向け施工管理・原価管理システムです。

現場すべての実行予算と実績原価をリアルタイムで管理し、可視化することに特化しています。

BUILDY NOTEでは、実行予算の作成から協力会社への電子受発注、請求・入金までを一元管理し、現場ごとの原価率を見える化します。

赤字になりそうな現場や予算超過の兆候をいち早く発見できるため、迅速な対応ができ、企業全体の利益率改善に直結します。

実際にBUILDY NOTEは、石川県でNo.1を獲得した「さくらホームグループ」のノウハウを基に開発されています。

さくらホームグループの成功事例を見てみると、社員1人あたりの売上高が約1億円、1人あたりの生産性が約1.8倍に上昇した実績があります。

BUILDY NOTEは、現場数の多い企業でも利益を最大化できるシステム構築がメリットです。

関係者との情報共有の徹底

BUILDY NOTEは、工程表作成機能・メッセージ機能・図面管理機能など、すべてがシステム上で紐付き、一元化されています。

そのため、現場・事務所・協力会社間の情報共有が徹底され、「言った、言わない」といった情報共有のミスを防ぎ、手戻りの削減が可能です。

BUILDY NOTEでは、工程表作成機能で作成された工程表と個人のスケジュールが連動し、現場情報がリアルタイムで共有されます。

メッセージ機能には、担当者情報を紐づけておけば自動で担当者のグループチャットが作成される機能があり、情報伝達を確実に実施できます。

建設業によくある「連絡が伝わっていなかった」「図面・工程が古い情報であった」という情報伝達のミスを最小限にし、手戻り作業を削減でき、後期遅延のリスクを軽減できることがメリットです。

徹底的なペーパーレス化

BUILDY NOTEを活用することで、煩雑な事務作業を軽減し徹底的なペーパーレス化の実現ができます。

これにより、受発注業務や報告書作成といった、時間のかかる事務作業のデジタル化が可能です。

協力会社との電子受発注機能により、紙での発注・請求のやり取りを削減し、経理や会計処理の手間を1/10以下に削減できます。

現場や事務所からモバイル入力したデータをPDF化できるため、書類作成業務を効率化します。

現場監督や事務スタッフが書類作成や転記作業から解放され、現場管理や会計業務に専念できる時間が増加し、業務効率が大幅に向上することもメリットと言えるでしょう。

BUILDY NOTEの活用で毎月の締め作業にかかる人手は1人未満で完結するため、余った人材を忙しい部門のサポートに回すことも可能です。

BUILDY NOTEのデメリット

BUILDY NOTEを導入する場合に留意すべきデメリットは、次の通りです。

上記の順に紹介していきます。

導入コストが発生する

BUILDY NOTEは、クラウド型の多機能な施工管理・原価管理システムなため、導入時には一定の初期費用とランニングコストが発生します。

導入の際には、初期費用や月額費用が必要となるため、フリーソフトやエクセル管理と比較すると高くなる傾向です。

ただし、フリーソフトやエクセル管理では実現できない現場管理機能が搭載されており、一概にデメリットとは言えないでしょう。

費用を抑えながら業務効率化を進めるのであれば、IT導入補助金の活用がおすすめです。

BUILDY NOTEは、IT導入支援事業者に採択されているため、最大で450万円の補助が受けられます。

協力会社への依頼が必要

BUILDY NOTEの電子受発注機能やメッセージ機能を活用するためには、協力会社にも同じシステムを利用してもらう必要があります。

協力会社にもシステムの導入を依頼することがデメリットです。

また、ITツールに不慣れな協力会社の場合、新しいシステムの導入に抵抗感を示す可能性もあるでしょう。

企業側で協力会社向けの操作説明会やフォロー体制を整える必要がでてきます。

BUILDY NOTEの強みである情報共有や電子受発注機能が利用できない場合は、メリットが限定的になってしまいます。

オーバースペックになる可能性がある

BUILDY NOTEは、施工管理から原価管理、受発注・顧客管理まで幅広くカバーできる統合的なシステムです。

そのため、導入する企業によりオーバースペックとなる可能性があり、機能を最大限活用できない恐れがあります。

特に現場数の多い企業に適しているシステムなため、小企業事業者や個人事業者には、適していない可能性が高いでしょう。

オーバースペックのシステムを導入しないためにも、自社に必要な機能と業務フローを明確にし、機能や料金面について相談することが大切です。

BUILDY NOTEの評判・導入事例

実際にBUILDY NOTEを導入している企業の事例を3つ紹介します。

有限会社トライズ

ホワイトボードは撤去され、過去最高の売上の達成を目指す。

防水と防蟻の専門業者。有限会社トライズ(石川県白山市)は、住宅メーカーやゼネコンからの依頼を受けて、協力会社と共に施工を行っています。

同時に進行する多くの現場のスケジュールを事務所のホワイトボードで管理していました。

BUILDYNOTEの導入を決めて3か月後、ホワイトボードは撤去され、過去最高の売上の達成を目指し快進撃を続けています。

引用：BUILDY NOTE公式HPより

株式会社ギフト

2週間の工期短縮を達成。

Buildynoteの導入により、ステータス機能で各業者が進行状況を把握することが出来るようになりました。これにより工程を見直し、約２週間の工期が短縮されました。

また、現場状況の把握が可能になると、1週間、2週間先の工程の調整がスムーズになり、先手先手の工程管理ができるようになりました。

図面や工程表のFAX不要、それでもスムーズな現場管理。

現場管理の点においても現場の見通しが職人さんにも分かりやすくなり、思いを共有しやすくなりました。例えば、ファイル機能で最新図面を業者と共有出来ることで、図面をFAXで贈ることが無くなりました。これにより図面の送り忘れ、送り間違えが無くなりました。

工程表もこれまでは変更が出るたびに各業者へFAXやメールで送っていたのですが、その手間も無くなりました。そして業者さんから電話が掛かってくることも少なくなり、お互いにとって時間の短縮になりました。

引用元：BUILDY NOTE公式HPより

ジオフィット株式会社

Buildynote(ビルディーノート)の効率化は他のツールと比べても圧倒的。

私たちは、設備を現場へ納入する商社です。慢性的な悩みとして、突発的なスケジュールの変更、それに伴う配送の予定変更があります。それがFAXや電話、メールなど、様々な形で連絡が入ってきます。

この「突発的な変更」が半ば常態化しているため、情報を整理して荷造りや配送の予定の調整がに手間がかかり、担当する人員も多く必要になります。煩雑な作業をどう効率化するかが我々の経営効率をアップさせる最大のポイントです。

そんな時、Buildynote(ビルディーノート)を住宅メーカーのAXSデザイン様の指定で取引で使い始めました。

引用元：BUILDY NOTE公式HPより

BUILDY NOTE導入の流れ

BUILDY NOTEを導入する手順は、次の通りです。

BUILDY NOTEでは、システムの導入よりも運用することにフォーカスしており、初期導入サポートに力を入れていることが特徴です。

そのため、現状のヒアリングから社内・協力会社を含めて活用方法のレクチャーまで、おおよそ3ヶ月程度必要です。

ツールの導入だけでは業務効率化に進むことが難しいことを把握しているからこそ、成果を上げるまでサポートしてくれます。

また、希望がある場合は試用版の利用ができるため、操作性や使用感を試すのに最適です。

BUILDY NOTEの総合評価

現場数の多い企業に選ばれている、クラウド型施工管理・原価管理システム「BUILDY NOTE」について詳しく解説してきました。

BUILDY NOTEを活用することで、「現場数が多くても利益を最大化できる」「情報共有の徹底ができる」「ペーパーレス化の促進ができる」と、3つのメリットが得られます。

一方、「導入コストがかかる」「協力会社への依頼が必要になる」「オーバースペックになる」という3つのデメリットもあります。

BUILDY NOTEの導入事例を見ると、工程表の作成・変更が容易にできることや、わかりやすいスケジュール管理などが高く評価されています。

BUILDY NOTEでは、長期間格安価格で利用できるトライアル期間もある為、気になる方は下記の公式HPから問い合わせをしてみてください。

建設業では、上記のような要望を持っている方が多いのではないでしょうか。

このような要望を実現するのが受発注管理システムです。 

この記事では、受発注管理システムを導入するメリットと選び方について解説します。

さらに、おすすめの受発注管理システムを9つ厳選して紹介していますので、ぜひ最後まで読んで参考にしてください。

【導入企業増加中】建設業向けの受発注管理システムとは？

建設業向けの受発注管理システムを導入する建設会社が増えています。

理由は、建設業が抱える問題の解決に有効な手段であることが周知されたからです。 

受発注管理システムがあれば、現場作業者が端末から入力したデータを、すべての関係者がリアルタイムで共有できます。

また、データは保存されるので、いつでも過去の案件の内容を確認できます。 

現場作業者は、会社に戻ることなく、請求書や領収書、発注書などの書類を作成可能です。

経営サイドの管理部門では、そのデータをリアルタイムで確認できるので、売上や原価、在庫などの状況を正確に管理できます。 

受発注管理システムは、営業にとっても有効です。

情報は顧客データベースにも蓄積されるので、過去の実績を把握し顧客に合った見積や提案が可能になり、売上や契約率の向上に貢献します。 

このように、受発注管理システムはデジタルで情報を一元化できるので、ヒューマンエラーを防止して管理業務を大幅に効率化します。

建設業が受発注管理システムを導入するメリット

建設業が受発注管理システムを導入するメリットについて、以下の3つのポイントで解説します。 

業務時間を大幅に短縮できる

受発注管理システムでは、スマホなどで現場や外出先からも受発注業務ができるので、現場作業後の残業を削減できます。

また、各種の書類作成も簡単なデータ入力のみの為、業務時間を大幅に短縮できます。 

作成過程で自動チェック機能のあるシステムも多く、入力ミスや記入漏れによる手間も不要。 

過去のデータを容易に検索できるので、それを参照したり引用したりして業務を効率化することもできます。

テンプレートを活用すれば、さらに業務時間を削減することが可能です。

受発注管理を可視化し一元化できる

紙やエクセルのみの管理では、担当者による属人化が進みます。

他の関係者が内容を把握するには、書類やファイルがある場所に赴き確認しなければなりません。 

受発注管理システムでは、直感的な操作でシステムにアクセスするだけで、データの入力、保存、更新、共有がどこでも行えるので業務の進捗状況は常に可視化されます。 

一度入力したデータは、システムの各カテゴリーに同期するので、入力作業が大幅に効率化されるのはもちろん、管理業務の一元化が可能です。

人為的なミスの防止とペーパーレス化

これまでの電話やFAXを中心とした受発注では、注文内容の聞き間違えや記入ミスが起こりやすく、他部門との共有も難しいです。

追加や変更があった場合、連絡漏れが発生することも多くあります。 

しかし、受発注管理システムを活用すれば、情報は電子化されリアルタイムで共有可能です。

いつでも誰でも、情報の更新や確認が可能で、同時にペーパーレス化できるのでコスト削減にも大きく貢献します。

建設業向け受発注管理システムの選び方

建設業向け受発注管理システムの選び方を、以下の3つのポイントに集約して説明します。 

システムの操作性と使用感

受発注管理システムは、担当者が日常的に使用するものであり、操作性や使用感は非常に重要です。

専門的な知識を必要とせず、画面表示に従って入力を進めていけば完結できる使い勝手の良さが求められます。 

自社の誰がどのように使うかを想定し、そのITリテラシーに応じたシステムの導入を検討すべきです。

導入・運用時のサポート体制

どんなシステムも、新規の導入時や運用の初期は、関係者全員が使いこなすまでにはサポートが必要です。

また、運用を続けていく中で分からないことやトラブルも生じます。 

そういう時、迅速・丁寧に対応してくれるサポート体制が整っているかを見極めることが重要です。

それらのサポートについて、どこまでが無償で、どこからが有償なのかの線引きも事前に確認しておきましょう。

機能とコストパフォーマンス

導入候補となっているシステムの機能が自社の業務とマッチしているか、初期費用や毎月のランニングコストはもとより、オプションやカスタマイズが必要な場合の費用についての確認も必要です。 

総合的に機能とコストパフォーマンスのバランスを検討し、予算の許容範囲であるかを確認することが重要なポイントです。 

エクセルを使って無料で行いたいと考える方も多いですが、エクセル自体が情報の共有には向いていませんのでおすすめできません。

また、建設業のDX化の一環として捉えるのであれば、やはり受発注管理システムの導入を検討すべきです。

【建設業向け】受発注管理システムおすすめ9選

建設業が抱えるさまざまな課題を解決する受発注管理システムは、流通している製品が多いため選ぶのが大変です。

機能やコスパ、サポートなどで評価が高いシステムを9つ厳選して紹介しますので、ぜひ自社に合った受発注管理システム選びの参考にしてください。

サクミル

サクミルのおすすめポイント

• 業界最安水準の施工管理アプリ
• 現場状況・スケジュールがリアルタイムで確認できる
• モバイル端末で事務所に戻らなくても事務作業が可能

総評コメント

サクミルは業界最安水準の運用コストを誇るオールインワンの施工管理アプリです。

施工管理に必要な顧客・案件管理から工程表機能、写真台帳作成、見積・請求管理、原価・粗利管理を標準機能として備えています。

建設業に特化したクラウド型システムなので、現場情報の一元管理ができて、建設現場の受発注管理に大きく貢献できるシステムです。

さらに、現場ごとの進捗度の把握やスケジュール管理にも使えるのが高い評価に繋がっています。

初期費用は0円、30アカウント300GBまで月額9,800円で利用可能。

今なら2ヶ月間の無料トライアルもある為、是非この機会にサクミルの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

anymore

anymoreのおすすめポイント

• 中小企業の施工管理の効率化に特化したシステム
• LINEを活用して現場の施工管理が完結できる
• クラウド上のサーバーにリアルタイムで反映

総評コメント

建設業の特徴である重層下請構造を支える中小規模の施工会社や住宅会社向けのシステムです。

主な機能は、案件管理、工程管理、報告管理、写真・資料管理の他、チャット機能、発注管理、請求・見積管理からトラブル管理まで、現場管理がオールインワンで行えるのが最大の特徴となっています。

また、多くの人にとって親和性の高いLINEが中心的なツールであり、使い勝手の良さが評価を高めています。

大企業と比較して現場のDX化が遅れているとされる中小規模の建設会社に受け入れやすいシステムです。

BUILDY NOTE

BUILDY NOTEのおすすめポイント

• 工事に必要な 発注書・請求書を一元管理できるクラウド型システム
• 原価・予算と紐づいた 受発注管理がリアルタイムで把握可能
• 写真・図面・工程など現場情報とまとめて管理できるオールインワン設計

総評コメント

BUILDY NOTE は、受発注管理・原価管理・工程管理を一つにまとめて行える施工管理システムです。

発注書・請求書をクラウド上で作成・管理でき、支払状況や実行予算の進捗をリアルタイムに把握できるため、受発注業務におけるミスや二重登録を大幅に削減できます。

また、案件ごとに写真や図面、工程表、原価情報をまとめて管理できるため、「現場の情報」と「お金の管理」が分断されず、スムーズに連携できる点が高く評価されています。

建設業に特化したシステムであるため、工事の発注・支払・請求・予算の流れをそのままシステム上で反映でき、事務所にも現場にもメリットが大きい仕組みです。

初期費用・月額費用は企業規模や利用範囲によって変動しますが、まずは無料トライアルと資料請求で運用イメージを確認してみるのがおすすめです。

【厳選】施工管理アプリ一括資料ダウンロード

【DL特典付き】

無料で一括資料ダウンロード

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DX親方編集チームが厳選した、施工管理アプリの資料を一括ダウンロードいただけます。
またダウンロード特典として、施工管理アプリ全17製品をまとめた比較表をプレゼント。
料金・機能・対応端末・製品ごとの特徴で比較でき、社内提案しやすいExcelでの配布です。
今だけ完全無料での提供となりますので、是非本資料で施工管理アプリの比較・検討をしてみてください。

ダンドリワーク

ダンドリワークのおすすめポイント

• 受注業務をシステム上で一括管理し、見積書作成も簡単にできる
• 発注に関わる業務を一括管理できて、電子契約サービスとも連携可能
• テンプレートを利用して請求書の作成、入金確認、データの登録ができる

総評コメント

ダンドリワークの受発注管理システムを導入することで、外出先でも業務が行なえるようになり、事務所に戻る手間を大幅に軽減できます。

取引に関する情報や帳票をシステム上で管理できるため、ペーパーレス化が実現し、紙の消費を抑えてコスト削減もできます。

これまでのやり方では、人的ミスである聞き間違え、誤記、共有ミスが起こりがちですが、システムを活用することでミスや漏れなどのヒューマンエラーを極力抑えることが可能です。

今なら1ヶ月間の無料トライアルも出来る為、まずは使用感を確かめてください。

施工管理＋α

施工管理＋αのおすすめポイント

• 全ての施工現場情報をPCで一括管理
• 工程表とタスクをリアルタイムで共有・管理
• 全関係者と写真・図面の共有、チャットが可能

総評コメント

施工現場に関する基本情報はもちろん、工程や発注者情報、現場写真、図面などさまざまな情報の登録・確認が簡単にできます。

工程表からタスクを直接作成できて、タスクの流れや優先順位などを把握・管理できるのが特徴です。

協力会社とのやり取りもシステム上で完結できるので効率的でミスも少なくなります。

よく使うタスクや工程をテンプレートとして保存できるので、新規工程表の作成時間を大幅に短縮できます。

請求総額、発注総額、利益額、利益率のレポート機能があり、経営サイドの迅速な意思決定をサポートできる点も高評価の要因となっています。

ANDPAD

ANDPADのおすすめポイント

• ユーザー数55万人で7年連続シェアNo.1
• 見積、図面、工程表などをクラウドで一元管理
• 直感的でわかりやすい画面で使いやすい

総評コメント

施工管理に必須の写真管理、図面・資料管理、工程表管理、チャット機能が標準装備で、受発注機能、黒板機能、検査機能などのオプションも充実しているのが特徴です。

現場ごとにページが分かれており、各現場のチャットや写真、図面などをまとめて管理することができます。

これまでは現場に行ってみなければわからなかったことが、システム上で現場状況が更新されるので工程管理が格段に楽になる点の評価が高いです。

規模が大きく、複雑な工程をこなすことが多い「大手ゼネコン」や「大手建設会社」向きのシステムです。

AnyONE

AnyONEのおすすめポイント

• ユーザー数14,000超、顧客継続率99.5％
• 建設業に特化した業務効率化ソフト
• 顧客情報から見積・発注・請求までを一元管理

総評コメント

住宅建設業に必要なさまざまな機能を搭載しており、顧客管理、見積作成、工程管理、実行予算、請求管理、支払いなど業務全体を網羅しています。

また、ユーザーのニーズに合わせたカスタマイズや拡張にも柔軟な対応をしており評価は高いです。

エクセルとの親和性が高いのも特徴で、エクアセルデータを簡単に取り込めるだけでなく、AnyONEで加工されたデータのエクセルでの出力も可能となっています。

システムの導入から運用まで、現場に寄り添うようなサポート体制にも定評があります。

建て役者

建て役者のおすすめポイント

• 建築、リフォーム業に特化したシステム
• 新規商談からアフターフォローまで一元管理できる
• 使いやすさに徹底的にこだわったデザイン

総評コメント

建築・リフォーム業界の導入社数は720社を超えており、多くの建築会社が活用しているシステムです。

顧客、商談、見積、契約、工程、実行予算、原価、発注などの各管理業務、その他にアフターフォロー、過去のデータ検索、グラフ集計まで可能な建築会社向けのオールインワンシステムとして評価されています。

簡単に「LINE WORKS」と連携できて、顧客や過去工事の情報、点検調整の実施内容の登録などコミュニケーション・ツールとしても活用可能です。

MOS

MOSのおすすめポイント

• 受発注業務に特化したシステム
• シンプルで迷わない画面設計
• スマホからも簡単に受発注が可能

総評コメント

スマホやタブレットからも受発注作業が可能です。

既存のFAXシートをそのままシステムに登録できるので担当者の負担が少なく、操作しやすい操作ボタンや画面設定となっています。

端的に言えば、受発注のシステムパッケージなので、シンプルな構成で必要な機能の追加がしやすく自社の業務に合わせた運用が可能です。

各種オプションを含め、導入企業の現状に沿ったカスタマイズになるので、費用については要問い合わせとなっています。

楽楽販売

楽楽販売のおすすめポイント

• 受発注・受発注データ・見積りの転記作業を自動化
• 現場ごとの売上・収支状況を適時適切に把握
• 豊富な機能を備えながらも低価格を実現

総評コメント

楽楽販売は、様々な業務の帳票や文書、データの一元管理が可能なソフトです

現場の進捗を簡単にチームで共有できるため管理にかかる時間やコストを大幅に短縮できます。

また、帳票出力機能が充実しており、プログラミング知識がなくともシステム構築が可能な点も高評価に繋がっています。

受発注管理に関して覚える項目数が多く、最初は時間がかかりますが、慣れれば受注から発注まで簡単に行えるようになるので結果的には工数を大幅に削減できるでしょう。

まとめ

ここまで、建設業向けの受発注管理システムについて解説しました。内容は以下の通りになります。 

受発注管理を含め、建設業の業務を効率化するシステムは、右肩上がりで導入が進んでいます。

同時に、建設業向けシステムの数が多くなり、自社にとって最適なシステムを選ぶのは難しさを伴います。 

まず、自社の業務について洗い直し、必要な機能を明確にしておくことが失敗しないシステム選びの基本です。

その後に、ネット上の口コミや評価を参考にし、無料トライアルなどがあれば最大限活用しながら検討していくことをおすすめします。

迷ったらコレ！原価管理ソフト
資料請求数ランキングTOP3

サクミル

業界最安水準のオールインワンアプリ
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KAKUSA

必要な機能のみを厳選したシンプル設計
初期設定・訪問指導付きと手厚いフォロー体制

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施工管理＋α

現場を熟知してる建築会社が開発　
施工管理から原価管理まで一括管理

製品HPはこちら 資料請求はこちら

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※2025/1/1~2025/7/8の当サイト経由資料請求数で集計。

本記事では、工務店・リフォーム会社の業務に特化した業務効率化ITツールであるAnyOne（エニワン）を紹介します。

本ツールは、ITの力を活用して業務を効率化し、クラウドサービスにより、どこでも操作ができることを実現しました。

その結果、これまで人の手に頼っていた作業を機械化できるため業務の省人化・省力化が期待できます。

AnyOne（エニワン）とは

AnyOne（エニワン）とは、工務店・リフォーム会社の業務に特化した管理システム（業務管理ツール）です。

大手企業、中小企業、一人親方などの組織規模に関わらずに活用できる特徴があり、簡易な操作方法からITが苦手な人でも取り入れやすくなっています。

サービス概要は、顧客管理・施工管理・見積もり業務・入手金管理・アフター管理を効率化することです。

上記それぞれの管理項目において、データや作業進捗を一元管理することでデータの見える化を行います。

その結果、業務効率化から作業の省人化・省力化が期待できます。

【厳選】施工管理アプリ18選！料金・機能面で徹底比較 

運営元『エニワン株式会社』について

業務管理ツールAnyOne（エニワン）の開発・運営を行っている「エニワン株式会社」について説明します。

当社は、建材流通商社のナカザワ建販株式会社から2017年に分社化して立ち上げられました。

会社概要を下記に示します。

AnyOne（エニワン）の機能・できること

次にAnyOne（エニワン）の機能面を紹介します。

AnyOne（エニワン）の機能には下記の9つの業務を効率化させる機能が備わっています。

ここでは、それぞれの特徴を詳しく解説します。

顧客管理業務

簡単な操作で顧客情報を閲覧・確認でき、物件を引き渡した後のアフターフォローも可能です。

見積作成業務

エクセルに近い操作性を有するため、IT初心者の方にも使いやすい構造になっています。

更に、過去情報のコピーやエクセルのインポート機能を使うことでより業務の効率化が可能になります。

営業進捗管理業務

お客様との打ち合わせや、見積もりの提出日・工事着工日などのスケジュールを管理できます。

案件が増えた場合であっても抜けや漏れが発生しにくい特徴があります。

原価発注管理業務

見積もりに含まれる原価情報を読み取ることで発注業務までを簡略化します。

その結果、同じ情報を何度も打ち込む必要が無くなります。

請求管理業務

工事案件毎に発生する下請け業者/協力会社情報を一元的に管理できるので請求漏れや支払い対応漏れが生じることを未然に防ぎます。

入金管理業務

見積もり内の原価情報を読み取り、発注までをワンクリックで対応します。

入金予定を事前登録数ことで作業の手間を減らせます。

書類・写真管理業務

現場管理業務で重要なデータである、書類・図面・写真などの各種データを工事情報や顧客情報毎に紐付けて管理できます。

帳票作成業務

当月毎の売り上げ一覧・入金一覧などの100種類以上の帳票をすぐに出力可能です。

エクセルで一つ一つを細かく分析する必要がなく成果を把握できます。

スマホ対応業務

クラウドにデータを保管するため、外出先でパソコンを開けない環境でもスマホで即座に作業に対応することが可能です。

AnyOne（エニワン）の費用・料金

AnyOne（エニワン）には、ツール利用料・オプション費用・標準サポートの3つの項目に分かれています。

ツール利用料

ツール利用料とは、毎月固定で必要な月額の利用料です。

選択したプランや利用人数によって費用が変わるため詳しくは公式サイトよりお問い合わせください。

オプション費用

希望に応じてオプションも選択可能です。

標準サポート

標準サポートに含まれるものは、バージョンアップ手数料やヘルプデスクといったサービスで基本的に無料です。

パソコンやスマホのようにバージョンアップ情報は自動で配信され、いつでも最新版を利用できます。

ヘルプデスクでは、メールや電話対応を専門のスタッフが対応することができ、操作上の不明点のアドバイスや不具合への対応を行います。

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AnyOne（エニワン）の評判・導入事例

実際に導入した企業の口コミも3件紹介します。

①株式会社 藤田建設工業

AnyONEを導入して、見積り専用ソフトから移行しました。AnyONEの見積もり情報は、AnyONE内の顧客情報と紐付いていて、まとめて管理できる。外出先のPCからでも、必要な情報を引っ張ってくることができるようになりました。またバージョンアップに費用がかからないのも助かりますね。

引用元:https://www.any-one.jp/lp/anyone/index.html

②株式会社 吉村一建設

顧客管理からアフター管理まで、大変役立っています。お客様からお問い合わせの際、物件の情報がすぐにわかり、即対応が可能になりました。確認申請や建築図面も素早く確認できるので、お客様をお待たせすることが少なくなりました。

引用元:https://www.any-one.jp/lp/anyone/index.html

③ 株式会社 垣本ハウジング

AnyONEの帳票機能を活用して、工事に関わる費用を確認しています。今まで細かい請求書が溜まり、「どこの物件の経費かわからない！」なんてこともありました。AnyONEで発注・支払を管理し、漏れなく細かな請求も行えます。経費がより詳細にわかることで、正しい利益計算ができ、コストダウンなどお客様への還元にもつなげていきたいです。

引用元:https://www.any-one.jp/lp/anyone/index.html

AnyOne（エニワン）導入の流れ

それでは、ここでAnyOne（エニワン）導入の流れを解説します。

以下の1~8の手順を経て利用します。

1.問い合わせ

ホームページのお問い合わせフォームより問い合わせを行います。

2.回答

担当者からご要望に応じた資料の送付と併せて回答を受け取ります。ここでデモの案内も併せて行います。

3.ヒアリング・デモ

実際の操作画面をお見せしながら説明します。導入企業の要望や課題を深堀しつつ具体的な提案を受けます。

4.提案・見積もり

ヒアリング内容を元に最適なプランを提案として受けます。

5.契約

契約内容を確認して契約します。

6.利用設定

AWS (Amazon Web Services)上で専用の環境を構築します。

7.操作説明会

オンラインミーティングの実施、動画マニュアルを活用して基礎操作方法を習得します。

8.利用開始

利用を開始します。

不明点はメールや電話でカスタマーサクセス（専任スタッフ）へ連絡します。

AnyOne（エニワン）の総合評価

AnyOne（エニワン）は、組織の規模に左右されず利用できる点が大きなメリットになります。

もし大規模な現場において多人数で使う場合は、クラウドを活用してデータを共有することでパソコンだけでなく、スマホでも操作・閲覧・編集が可能になることで業務が大幅に効率化することを期待できます。

一方で、導入初期における操作に慣れるために必要な時間・人的コストが必要なことがデメリットです。

特に高齢者が多いこの業界ではITツールの導入に前向きではない人もいるため、慣れるまで一定の時間がかかることが予想されます。

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まとめ

エニワン株式会社の基幹システムAnyOne（エニワン）を紹介しました。

エニワン株式会社は、建材販売商社の一部署から独立した会社です。

常日頃から、工務店・住宅会社と関わることで蓄積された悩みや課題を解決できるように開発されました。

建設業界ではIT機器に不慣れな人も多いですが、本ツールは初心者にもやさしく始めやすく工夫されています。

複数の業務改善を経て作業の省人化・省力化を図るためにも導入するメリットは大きいといえます。

ぜひ現場のIT化を検討している方は導入を考えてみてはいかがでしょうか。

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