建設業のDX化推進の動きもあり、年々さまざまな業務効率化ツールが開発され、人手不足問題や労働時間の短縮に対応できるための施策が、各企業に求められています。

業務効率化や生産性向上を目的としたツールが登場していますが、建設業から高い支持を集めている「BUILDY NOTE（ビルディノート）」について気になる企業も多いのではないでしょうか。

この記事では、BUILDY NOTEの概要から運営会社、導入するメリット・デメリットについて詳しく解説していきます。

実際にBUILDY NOTEを導入した事例も紹介しているため、ぜひ最後までご覧ください。

BUILDY NOTEとは

BUILDY NOTEは、現場数の多い会社や分譲住宅メーカー、建設業向けの施工管理・原価管理を中心とした、クラウド型のシステムです。

利用会社数は2,000社を超えており、利用ユーザー数も10,000人以上と、建設業に従事している企業に幅広く導入されています。

BUILDY NOTEでは主に、「施工管理」「原価管理・受発注管理」「帳票作成」の3つの機能群から構成されており、自社に必要な機能を軸にプランを選択できます。

なお、最長6ヶ月間の試用期間があり、何人利用しても月額1,000円で全機能使えるため、長期間システムを試すことができる唯一無二のシステムです。

BUILDY NOTEはDXの力で地域No.1を達成した「さくらホームグループ」のノウハウを基に開発されています。

さくらホームグループでは、社員1人あたりの生産性が約1.8倍になった実績があり、業務効率化や生産性向上に大きく貢献しています。

また、2021年度窓数シェアNo.1を獲得したYKK AP株式会社にも全国採用されており、15%の労働時間削減効果もでています。

BUILDY NOTEは開発から運用管理までを一貫して行っており、既存の基幹システムとの連携も可能です。

そのため、成果の上がる独自の業務フローを構築できることが強みです。

運営元『株式会社フィックス』について

BUILDY NOTEを提供している株式会社フィックスの企業情報は、次の通りです。

BUILDY NOTEの機能・できること

BUILDY NOTEは、建設業の成果にコミットする機能が豊富に搭載されております。

主な機能・できることについて、詳しく紹介します。

工程表作成機能

BUILDY NOTEの工程表作成機能は、テンプレートから工程表を選択するだけでガントチャート形式の工程表を直感的に作成・編集が可能です。

工程表の作成・編集から、情報共有までにかかる時間を大幅に削減します。

工程表は個人カレンダーとの連携ができ、保存した工程表は即座に関係者に共有されるため、連絡漏れの心配がありません。

工程に変更があった際も、バーチャート工程表の予定をずらすだけで変更が完了する手軽さもポイントです。

また、複数現場の工事状況を並べて表示できる機能も搭載されているため、進行中の工事進捗管理が容易に実施できます。

BUILDY NOTEには、工事を担当する会社名や業種などで検索できる機能もあるので、必要な工程の表示や協力会社の絞り込みが簡単に進められます。

建設現場の進捗管理と関係者間の情報共有を効率化するために設計されており、現場数の多い企業での運用を意識した機能が充実していることが特徴です。

スケジュール機能

BUILDY NOTEのスケジュール機能は、個々の担当者や協力会社、現場全体の「仕事の予定」を一元管理し、人員配置の最適化や作業の抜け漏れ防止をサポートする機能です。

工程管理と密接に連携していることが特徴です。

工程表作成機能で作成された工程は、各メンバーのスケジュール表に反映されます。

作業者別の予定や担当工事ごとの予定がどこからでも簡単に把握できるため、急な依頼の受注可否判断に迅速に回答できます。

また、社員をグループごとや支社ごとに並べられることはもちろんのこと、現場別の工程をカレンダー上で一元管理できるほか、協力会社を業種ごとに並べての管理も可能です。

BUILDY NOTEのスケジュール機能を活用することで、「手配の効率化」「ダブルブッキングの防止」「臨機応変な対応力の向上」と、3つの業務が効率的に進められます。

現場の空き状況を即座に把握でき、人員や業者の手配にかかる時間と手間を削減します。

また、複数の現場を担当するメンバーの予定を一元管理できるため、予定の重複を防止します。

トラブルや急な受注依頼に対しても人員のリソース状況の有無を判断し、迅速な対応が可能です。

メッセージ機能

BUILDY NOTEのメッセージ機能は、一般的なビジネスチャットツールがもつ機能に加え、建設現場特有のニーズに対応した情報共有の確実性と図面・写真の取り扱いもできる機能です。

従来の建設現場では、複数の作業者に伝達したい事項があった場合に「言った、言わない」の問題が発生しやすい環境でした。

メッセージ機能なら、該当する現場関係者や設定したグループへの一括連絡ができ、「言った、言わない」のトラブルがなくなります。

また、BUILDY NOTE独自の通知機能で、工程の開始・終了時に作業報告がないときは自動で通知してくれるので、工程の遅れに漏れなく気づくことが可能です。

工程ごとの個別のグループチャットにも紐づいているため、連絡や相談も簡単に実施できます。

メッセージ機能を活用することで、電話での状況確認やメール作成にかかる時間を削減し、現場管理に集中できる時間を増やすことが可能です。

検査・報告機能

BUILDY NOTEの検査・報告機能は、現場の品質管理と報告業務を効率化することを目的に設計された機能です。

検査結果の共有と帳票作成の自動化に強みがあります。

BUILDY NOTEでは、あらかじめ必要な検査項目をフォーマット化することで、統一された品質基準でのチェックが可能です。

報告書は定められたフォーマットに従うだけで、抜け漏れなく報告作業が完了します。

現場監督は事務所に上がってきた報告を確認するだけで検査が完了し、再報告依頼もボタンひとつで簡単に実施でき、修正内容はメッセージ機能で依頼できます。

写真以外の項目も検査・報告書のマスタとして登録ができ、提出用のPDF出力も可能です。

検査・報告機能は、現場の品質管理をデジタル化し、業務効率化だけではなくコンプライアンス強化にも貢献します。

受発注・原価管理機能

BUILDY NOTEの受発注・原価管理機能は、建設業の経営において重要である「利益の確保」「原価のリアルタイム管理」を実現するために、見積から発注・請求までの処理を一気通貫でデジタル化した機能です。

BUILDY NOTEの電子受発注なら協力会社へ1クリックで発注書を送付できる仕組みのため、封筒に入れる手間や郵送費はなくなり、自社と協力会社のどちらも受発注業務を効率化できます。

BUILDY NOTEに搭載されているテンプレートを利用することで、発注書・積算単位での書類の作成が簡単に実施できるので、発注書の作成時間を短縮してくれます。

受発注機能と原価管理機能は連動しており、発注や支払とともに予算進捗をリアルタイムで把握できるため、現場ごとの利益も簡単に把握できます。

また、BUILDY NOTEなら1クリックで決裁者への承認依頼が実施可能です。

社内承認権限も自由に設定できるので、円滑な承認・認証作業が実現します。

電子帳簿保存法やインボイス制度にも対応しているため、安心して利用できることも嬉しいポイントです。

BUILDY NOTEの料金・価格

BUILDY NOTEは、「DXプラン」「施工管理プラン」「原価管理・受発注プラン」の3パターンが用意されており、利用アカウントIDに応じて料金が変動します。

自社社員は1ユーザーにつき1IDカウントされ、協力会社は1社につき1ID換算です。

また、最長6ヶ月間のお試し期間があり、期間中は何人使っても月1,000円でお試し利用できます。

そのため、詳しい金額を知りたい方やお試し利用をしたい方は公式HPより問い合わせをしてみてください。

BUILDY NOTEのメリット・デメリット

BUILDY NOTEの機能や料金面について解説してきました。

この章では、メリット・デメリットを3つずつ紹介していきます。

BUILDY NOTEのメリット

BUILDY NOTEを利用するメリットは、次の3つです。

上記の順に解説していきます。

現場数の多い企業でも利益を最大化できる

BUILDY NOTEは、現場数の多い企業に選ばれている建設業向け施工管理・原価管理システムです。

現場すべての実行予算と実績原価をリアルタイムで管理し、可視化することに特化しています。

BUILDY NOTEでは、実行予算の作成から協力会社への電子受発注、請求・入金までを一元管理し、現場ごとの原価率を見える化します。

赤字になりそうな現場や予算超過の兆候をいち早く発見できるため、迅速な対応ができ、企業全体の利益率改善に直結します。

実際にBUILDY NOTEは、石川県でNo.1を獲得した「さくらホームグループ」のノウハウを基に開発されています。

さくらホームグループの成功事例を見てみると、社員1人あたりの売上高が約1億円、1人あたりの生産性が約1.8倍に上昇した実績があります。

BUILDY NOTEは、現場数の多い企業でも利益を最大化できるシステム構築がメリットです。

関係者との情報共有の徹底

BUILDY NOTEは、工程表作成機能・メッセージ機能・図面管理機能など、すべてがシステム上で紐付き、一元化されています。

そのため、現場・事務所・協力会社間の情報共有が徹底され、「言った、言わない」といった情報共有のミスを防ぎ、手戻りの削減が可能です。

BUILDY NOTEでは、工程表作成機能で作成された工程表と個人のスケジュールが連動し、現場情報がリアルタイムで共有されます。

メッセージ機能には、担当者情報を紐づけておけば自動で担当者のグループチャットが作成される機能があり、情報伝達を確実に実施できます。

建設業によくある「連絡が伝わっていなかった」「図面・工程が古い情報であった」という情報伝達のミスを最小限にし、手戻り作業を削減でき、後期遅延のリスクを軽減できることがメリットです。

徹底的なペーパーレス化

BUILDY NOTEを活用することで、煩雑な事務作業を軽減し徹底的なペーパーレス化の実現ができます。

これにより、受発注業務や報告書作成といった、時間のかかる事務作業のデジタル化が可能です。

協力会社との電子受発注機能により、紙での発注・請求のやり取りを削減し、経理や会計処理の手間を1/10以下に削減できます。

現場や事務所からモバイル入力したデータをPDF化できるため、書類作成業務を効率化します。

現場監督や事務スタッフが書類作成や転記作業から解放され、現場管理や会計業務に専念できる時間が増加し、業務効率が大幅に向上することもメリットと言えるでしょう。

BUILDY NOTEの活用で毎月の締め作業にかかる人手は1人未満で完結するため、余った人材を忙しい部門のサポートに回すことも可能です。

BUILDY NOTEのデメリット

BUILDY NOTEを導入する場合に留意すべきデメリットは、次の通りです。

上記の順に紹介していきます。

導入コストが発生する

BUILDY NOTEは、クラウド型の多機能な施工管理・原価管理システムなため、導入時には一定の初期費用とランニングコストが発生します。

導入の際には、初期費用や月額費用が必要となるため、フリーソフトやエクセル管理と比較すると高くなる傾向です。

ただし、フリーソフトやエクセル管理では実現できない現場管理機能が搭載されており、一概にデメリットとは言えないでしょう。

費用を抑えながら業務効率化を進めるのであれば、IT導入補助金の活用がおすすめです。

BUILDY NOTEは、IT導入支援事業者に採択されているため、最大で450万円の補助が受けられます。

協力会社への依頼が必要

BUILDY NOTEの電子受発注機能やメッセージ機能を活用するためには、協力会社にも同じシステムを利用してもらう必要があります。

協力会社にもシステムの導入を依頼することがデメリットです。

また、ITツールに不慣れな協力会社の場合、新しいシステムの導入に抵抗感を示す可能性もあるでしょう。

企業側で協力会社向けの操作説明会やフォロー体制を整える必要がでてきます。

BUILDY NOTEの強みである情報共有や電子受発注機能が利用できない場合は、メリットが限定的になってしまいます。

オーバースペックになる可能性がある

BUILDY NOTEは、施工管理から原価管理、受発注・顧客管理まで幅広くカバーできる統合的なシステムです。

そのため、導入する企業によりオーバースペックとなる可能性があり、機能を最大限活用できない恐れがあります。

特に現場数の多い企業に適しているシステムなため、小企業事業者や個人事業者には、適していない可能性が高いでしょう。

オーバースペックのシステムを導入しないためにも、自社に必要な機能と業務フローを明確にし、機能や料金面について相談することが大切です。

BUILDY NOTEの評判・導入事例

実際にBUILDY NOTEを導入している企業の事例を3つ紹介します。

有限会社トライズ

ホワイトボードは撤去され、過去最高の売上の達成を目指す。

防水と防蟻の専門業者。有限会社トライズ(石川県白山市)は、住宅メーカーやゼネコンからの依頼を受けて、協力会社と共に施工を行っています。

同時に進行する多くの現場のスケジュールを事務所のホワイトボードで管理していました。

BUILDYNOTEの導入を決めて3か月後、ホワイトボードは撤去され、過去最高の売上の達成を目指し快進撃を続けています。

引用：BUILDY NOTE公式HPより

株式会社ギフト

2週間の工期短縮を達成。

Buildynoteの導入により、ステータス機能で各業者が進行状況を把握することが出来るようになりました。これにより工程を見直し、約２週間の工期が短縮されました。

また、現場状況の把握が可能になると、1週間、2週間先の工程の調整がスムーズになり、先手先手の工程管理ができるようになりました。

図面や工程表のFAX不要、それでもスムーズな現場管理。

現場管理の点においても現場の見通しが職人さんにも分かりやすくなり、思いを共有しやすくなりました。例えば、ファイル機能で最新図面を業者と共有出来ることで、図面をFAXで贈ることが無くなりました。これにより図面の送り忘れ、送り間違えが無くなりました。

工程表もこれまでは変更が出るたびに各業者へFAXやメールで送っていたのですが、その手間も無くなりました。そして業者さんから電話が掛かってくることも少なくなり、お互いにとって時間の短縮になりました。

引用元：BUILDY NOTE公式HPより

ジオフィット株式会社

Buildynote(ビルディーノート)の効率化は他のツールと比べても圧倒的。

私たちは、設備を現場へ納入する商社です。慢性的な悩みとして、突発的なスケジュールの変更、それに伴う配送の予定変更があります。それがFAXや電話、メールなど、様々な形で連絡が入ってきます。

この「突発的な変更」が半ば常態化しているため、情報を整理して荷造りや配送の予定の調整がに手間がかかり、担当する人員も多く必要になります。煩雑な作業をどう効率化するかが我々の経営効率をアップさせる最大のポイントです。

そんな時、Buildynote(ビルディーノート)を住宅メーカーのAXSデザイン様の指定で取引で使い始めました。

引用元：BUILDY NOTE公式HPより

BUILDY NOTE導入の流れ

BUILDY NOTEを導入する手順は、次の通りです。

BUILDY NOTEでは、システムの導入よりも運用することにフォーカスしており、初期導入サポートに力を入れていることが特徴です。

そのため、現状のヒアリングから社内・協力会社を含めて活用方法のレクチャーまで、おおよそ3ヶ月程度必要です。

ツールの導入だけでは業務効率化に進むことが難しいことを把握しているからこそ、成果を上げるまでサポートしてくれます。

また、希望がある場合は試用版の利用ができるため、操作性や使用感を試すのに最適です。

BUILDY NOTEの総合評価

現場数の多い企業に選ばれている、クラウド型施工管理・原価管理システム「BUILDY NOTE」について詳しく解説してきました。

BUILDY NOTEを活用することで、「現場数が多くても利益を最大化できる」「情報共有の徹底ができる」「ペーパーレス化の促進ができる」と、3つのメリットが得られます。

一方、「導入コストがかかる」「協力会社への依頼が必要になる」「オーバースペックになる」という3つのデメリットもあります。

BUILDY NOTEの導入事例を見ると、工程表の作成・変更が容易にできることや、わかりやすいスケジュール管理などが高く評価されています。

BUILDY NOTEでは、長期間格安価格で利用できるトライアル期間もある為、気になる方は下記の公式HPから問い合わせをしてみてください。

建設現場で効率的な原価管理を行うためには、工事台帳ソフトの利用が不可欠です。

建設業のDX化の波もあり、さまざまな工事台帳ソフトが開発されています。

これから工事台帳ソフトの導入を検討しているが、導入するメリットやツールの選び方に悩んでいる方も多いのではないでしょうか。

この記事では、工事台帳ソフトを導入するメリットからツールの選び方に加え、厳選した工事台帳ソフトを15選紹介しています。

無料で利用できるフリーソフトも併せて紹介しているため、ぜひ最後までご覧ください。

工事台帳ソフトは今の時代に必要不可欠

工事台帳ソフトは、建設業における収支や進捗などを一元管理するための専用システムです。

原価管理・進捗管理・帳票作成・入出金管理などの基本的な機能を搭載していることが特徴で、各機能については下記の表を参考にしてください。

建設業では、工事ごとに収支を正確に把握し利益計算を行うことが重要です。

工事台帳ソフトを導入することで、手作業による集計ミスや記入漏れを防ぎ、複雑な収支関係を迅速かつ正確に分析できます。

さらに、赤字工事の早期発見や適切な予算組みが可能となり、経営状況の改善に必要なデータを可視化することが可能です。

また、税務調査や金融機関からの評価の際にも、信頼性の高い資料として役立ちます。

工事台帳ソフトのメリット

工事台帳ソフトを導入するメリットは、次の3つです。

上記の順に詳しく解説していきます。

コスト削減と利益の最大化

従来のエクセルや紙ベースでの作業は、計算ミスや集計漏れなどのヒューマンエラーが起きる可能性が高く、ミスが発覚すると再作業によるコストが発生していました。

工事台帳ソフトを活用することで、実行予算と原価実績を自動で集計・比較し、工事ごとの損益を可視化してくれます。

従来のエクセルや紙ベースでの作業に伴う転記ミスや集計漏れを防ぎ、現場の状況を早期に発見することが可能です。

工事台帳ソフトの導入で予算の組み替えや発注の見直しなどの対策を迅速に行えるため、企業の利益を最大化できます。

また、紙の保管やファイルに綴じる人的コストの削減がメリットです。

業務効率の大幅な向上

工事台帳ソフトは、工事に関わる原価管理・進捗管理・帳票作成などの煩雑な作業を自動化できます。

日報入力から原価集計などの各種帳票作成までが一連の流れで処理できるため、事務作業にかかる工数が大幅に削減されます。

特に経理・事務担当者の負担が減り、人的なミスも防止できるため業務効率化にも直結します。

また、工事台帳ソフトの多くはスマートフォン・タブレットに対応していることで、現場でも瞬時にデータ更新が可能となり、現場担当者と事務担当者との業務連携が円滑に進められます。

データの一元管理による情報共有の促進

工事台帳ソフトはすべての工事データをひとつのシステムで管理するため、情報の属人化を防ぎ常に最新の情報を関係者全員に共有できます。

情報伝達のタイムラグがなくなり、現場にいながらでも進捗状況や収支状況を確認できるため、迅速な意思決定が可能です。

過去の工事データや情報共有の履歴も閲覧できるので、トラブル時の原因分析にも貢献します。

工事台帳ソフトは、建設業の経営に必要な「正確な原価管理」「業務効率化」「情報共有の強化」という、3つの要素を実現できるツールです。

工事台帳ソフトの選び方

工事台帳ソフトの選び方は、次の3つのポイントを参考にしてください。

上記の順に詳しく解説していきます。

必要な機能が搭載されているか

工事台帳ソフトを選ぶ際は、「自社の業務課題を解決できるかどうか」「建設業特有の要件に対応しているか」を確認することが重要です。

工事台帳の作成だけではなく、原価管理・進捗管理・請求機能など、一連の工事管理業務を一元化できる機能が搭載されているソフトだと効率的です。

また、公共工事を請け負う予定がある場合は、経営事項審査用に提出できる形式の工事台帳を出力できるかを確認しておきましょう。

経営事項審査とは、建設業が公共工事を受注するために必要な審査制度であり、公共工事の入札に参加するために必要な審査です。

工事台帳ソフトには、経営事項審査に提出できる形式に出力できるシステムと、審査には提出できないシステムの2パターンが用意されています。

今後経営事項審査を受ける場合は、形式に対応している工事台帳ソフトを選ぶことをおすすめします。

操作性と使いやすさ

工事台帳ソフトを選ぶ際は、操作性と使いやすさを重視する必要があります。

現場担当者や事務担当者の両方が利用するツールであり、簡単に操作ができなければ工事台帳ソフトは定着しません。

「ITに不慣れな従業員でも直感的に利用できるシンプルな画面設計になっているか」「入力ミスを防止するための自動入力機能が搭載されているか」など、操作性と使いやすさを確認しておきましょう。

無料で利用できる試用版を活用して、実際の操作性を確かめておくと確実です。

また、現場や外出先から情報入力の必要がある場合は、PCだけではなくスマートフォンやタブレットに対応しているクラウド型が便利です。

コストとサポート体制は適切か

工事台帳ソフトを選ぶ際は、コストとサポート体制も確認しておきましょう。

導入の際には、初期費用や月額費用がかかるため、自社の予算と事業規模に見合ったソフトであるかの検討が必要です。

また、導入後のトラブルや操作方法で悩んだ際に、電話やウェブミーティングなどで迅速なサポートを受けられるかも重要な選定基準です。

特にはじめて工事台帳ソフトを導入する場合や、自社にIT専任者がいない場合は、充実したサポート体制が整備されている有料ソフトを選ぶことで安心感が得られます。

工事台帳ソフトには無料で利用できるものがありますが、機能が限定されている場合が多い傾向です。

コストとサポート体制の有無を把握し、自社に最適な工事台帳ソフトを選定していきましょう。

工事台帳無料フリーソフト【3選】

工事台帳を試してみたいという企業向けに、無料で利用できるフリーソフトを3つ紹介します。

上記の順に紹介していきます。

多機能工事台帳CDFWin

多機能工事台帳CDFWinは、工事台帳・顧客台帳・売掛台帳など、原価管理に必要な機能が網羅されているフリーソフトです。

フリーソフトでは、サポートの利用ができませんがすべての機能が問題なく使用できます。

フリーソフトには制限があり、下記表でまとめましたので参考にしてください。

ただし、古いデータを削除することで無期限に利用できるため、小規模工事を中心に取り扱いがある企業や工事台帳ソフトを利用してみたい企業におすすめです。

公式HP：https://www.ichiho.co.jp/cdfwin/cdfwin_download.php

VBA 工事原価・入金管理 R07

VBA 工事原価・入金管理 R07は、エクセルで工事売上と工事原価の支払データから、工事原価台帳・工事明細書・工事一覧表などを作成できるシステムです。

入金伝票と出金伝票の様式で工事の売上金額と工事原価の支払金額を入力することにより、工事ごとの原価管理と売上の入金管理ができます。

下記の帳票が作成できるため、原価管理や請求管理にも適しています。

また、工事名称データを無料でありながら200件まで管理できることが特徴です。

公式HP：https://www.vector.co.jp/soft/winnt/business/se521452.html?srsltid=AfmBOop62RVX7RfIZcwTtlqUDdXYpbyJQtXdhfJYuq8NffUZpYBykys0

トラスト工事台帳

トラスト工事台帳は、土木関連中心のエクセルテンプレート集を提供しているサイトであり、工事台帳の無料テンプレートが用意されています。

工事データ入力を行うことで、必要情報が反映され工事台帳の作成が可能です。

管理している現場を一覧で確認できるシートもあるため、複数の現場を管理していても円滑な確認ができます。

トラスト工事台帳の他にも、工事日報・数量計算表・出来形管理図作成表など、多彩なエクセルテンプレートが用意されていることも特徴です。

エクセル形式で利用できるため、誰でも操作しやすいこともメリットです。

公式HP：http://www.trust1.haru.gs/free/excel.htm

工事台帳ソフトおすすめ【12選】

有料の工事台帳ソフト12選を紹介します。

製品ごとに特徴や機能が異なりますので、企業課題が解決できるツールの選択をしていきましょう。

サクミル：低コストでオールインワンのシステムを検討している企業向け

サクミルのおすすめポイント

• 初期費用0円で2ヶ月無料のトライアルが利用できる
• 建設業に特化したオールインワンシステムで現場から経営まで一元管理
• 経営を可視化して利益アップに貢献する

総評コメント

サクミルは、月額9,800円で導入できる建設現場に必要な機能が網羅されているオールインワンのシステムです。

初期費用がかからず、2ヶ月間の無料トライアルが付いているため、圧倒的に低い導入ハードルで「とりあえずやってみようを実現」してくれます。

サクミルの実行予算・原価管理機能では、原価の登録・集計を自動化できるので、転記や集計にかかっていた工数を大幅に削減できます。

また、案件ごとに実行予算と原価実績に加え、粗利・粗利率をリアルタイムで確認可能です。

進行中の案件でも予算がどの程度消化されているかを明確に把握できるため、工期調整や手配変更などの経営判断にも即座に対応ができます。

サクミルは導入ハードルが低く設定されており、多機能な工事台帳ソフトを探している企業におすすめです。

KAKUSA：5〜30名規模の工事会社向けのシステム

KAKUSAのおすすめポイント

• 小規模事業者向け工事台帳システム
• 日々のバージョンアップで法改正に対応
• IT導入補助金対象ツールで申請から導入後まで安心サポート

総評コメント

KAKUSAは、5〜30名規模の建設業に適した工事台帳システムです。

エクセルに近い操作感で誰でも使いやすく、工事原価・日報・経理といった日常業務をシンプルに効率化できます。

特に特徴的なのが、機能単位で契約できる柔軟な料金体系です。
必要な機能だけを選んで導入できるため、月額1万円以下からスタートすることも可能で、初期投資を抑えながらスモールスタートできます。

「まずは原価管理だけ」「日報からデジタル化したい」といった段階的な導入にも対応しており、小規模な会社でも無理なく運用を始められる点が強みです。

また、エクセルや他ソフトからの移行サポートも用意されているため、乗り換え時の不安も軽減できます。

さらに、IT導入補助金の対象ツールとなっており、最大80％の補助が受けられるほか、申請から導入後の報告まで無償でサポートしてもらえる点も安心材料です。

BUILDY NOTE：5〜60名規模の工事会社が得意なシステム

BUILDY NOTEのおすすめポイント

• 建設業特化のオールインワンシステムで工事台帳・原価・工程を一元管理
• 実行予算と原価実績をリアルタイムに可視化
• 現場〜経営までの情報を統合し、利益改善に直結する運用が可能

総評コメント

BUILDY NOTE は、工事台帳の作成・原価管理・工程管理をまとめて行えるオールインワン施工管理システムです。

案件ごとに予算と原価を紐づけて管理でき、実行予算・支出・粗利率をリアルタイムで把握できる点が高く評価されています。

工事台帳では、材料費・外注費・労務費などの原価を明細レベルで管理でき、予算消化の状況を視覚的に確認可能。

そのため、進行中の工事でも「このまま進めて良いのか」「手配変更が必要か」といった経営判断を迅速に行うことができます。

さらに、図面・写真・工程表・書類作成などの現場情報も同じプラットフォームで管理できるため、事務所と現場の情報が分断されず、工事台帳管理の精度が向上します。

BUILDY NOTE は “工事台帳＋原価管理＋現場管理” をまとめて効率化したい企業 に特におすすめのシステムです。

まずは無料トライアルで使用感を確認してみるとよいでしょう。

【厳選】施工管理アプリ一括資料ダウンロード

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DX親方編集チームが厳選した、施工管理アプリの資料を一括ダウンロードいただけます。
またダウンロード特典として、施工管理アプリ全17製品をまとめた比較表をプレゼント。
料金・機能・対応端末・製品ごとの特徴で比較でき、社内提案しやすいExcelでの配布です。
今だけ完全無料での提供となりますので、是非本資料で施工管理アプリの比較・検討をしてみてください。

ダンドリワーク：直感的な操作性と詳細な権限設定できるシステム

ダンドリワークのおすすめポイント

• 100,000社以上の導入実績あるシステム
• 現場に必要な情報・機能をクラウド上に一元管理できる
• 異なる元請会社情報もシームレスに閲覧可能

総評コメント

ダンドリワークは、施工現場に必要な情報や受発注管理ができるオールインワンのシステムです。

従来の電話・メールなどで起きがちな連絡ミスや手間を回避し、施工現場の情報と進捗を円滑に管理することができます。

ダンドリワークでは、現場情報と連動した受発注管理・収支管理が可能です。

現場ごとや協力会社ごとなど、個別での受発注を集約できるため金額の相違や入力ミスといったエラーを防ぎ、正確な原価を把握するための土台を築けます。

受発注情報が一元化できることで、請求処理や入金管理の負担を軽減し、現場ごとの予実管理をサポートしてくれます。

ダンドリワークは、単なる工事台帳ソフトではなく、現場のコミュニケーションや工程管理といった施工管理全体と連携できる点がポイントです。

現場の進捗状況と受発注情報を密接に結びつけることで、工事ごとの正確な採算を把握し経営状況の改善に貢献します。

施工管理＋α：シンプルなソフトを探している企業向け

施工管理＋αのおすすめポイント

• 建築会社が開発した現場管理から受発注管理まで網羅したアプリ
• すべての機能がオプション料金なしで利用できる
• さまざまな書類作成をサポート

総評コメント

施工管理＋αは、建築会社が開発を手がけた現場生まれのシステムです。

現場に携わるすべての人の業務をシンプルにし、建築会社での働き方改革をサポートしてくれる、誰でも簡単に利用できるツールです。

施工管理＋αは、見積・実行予算管理から実績報告まで一元管理できるため、実行予算を組みながら見積の作成や追加工事に対応した実績報告書の作成が可能です。

なお、工事全体の財務状況を一目で把握できるレポート機能が優秀で、担当ごとに請求額や発注額の絞り込みができ、データを視覚的に理解しやすく迅速な意思決定をサポートします。

実行予算も含めた見積をテンプレートとして保存ができるため、見積作成にかかる時間を大幅に削減します。

シンプルで使いやすいシステムを探している企業におすすめです。

Aippear：建築業務に従事している企業向け

Aippearのおすすめポイント

• 建築業務に必要な機能が搭載されている
• 柔軟なカスタマイズができる
• IT導入補助金の活用でコストダウンを図れる

総評コメント

Aippear（アイピア）は、工務店・リフォーム会社に特化したシステムです。

建築業務に必要な機能が網羅されているため、業務効率化や生産性の向上をサポートしてくれます。

アイピアは、PCやスマートフォンのスキルに関わらず誰でも直感的に操作できるように、画面レイアウト・ボタン配置を工夫し、ストレスフリーな操作が可能です。

そのため、ITツールに不慣れな方でも利用できる操作性が特徴で、幅広い年齢層に対応しています。

また、原価管理・顧客管理・入金管理にはじまり、見積作成などさまざまな業務を一元管理できます。

工務店・リフォーム会社におすすめの工事台帳ソフトです。

使えるくらうど工事台帳：見積から請求を一元管理したい企業向け

使えるくらうど工事台帳のおすすめポイント

• 現場や出先からでも利用できるクラウド型の工事台帳ソフト
• 入力した日報データは自動で集計でき各種帳票としての出力が可能
• 豊富な管理機能で日々の管理業務の効率化を手助け

総評コメント

使えるくらうど工事台帳は、見積・実行予算・発注・仕入など、一連の管理業務を搭載している工事台帳システムです。

各管理機能で入力したデータを工事ごとの工事台帳として出力でき、すべての情報を取りこぼすことなく把握することが可能です。

なお、入力された詳細情報は各帳票として出力できるほか、細かな条件を付与しての出力設定ができます。

使えるくらうど工事台帳は、クラウドシステムを採用しているため、現場や出先からでも必要情報の入力・閲覧が可能です。

入力したデータはシステム上で集計され、出面表や出勤表としての出力ができます。

従来の転記作業が不要となるので、転記・集計ミスの未然防止に役立ちます。

要 〜KANAME〜：サポート体制が充実しているシステムを探している企業向け

要 〜KANAME〜のおすすめポイント

• 工事台帳をベースにした一元管理システム
• 4つの無償サポートで導入前後も安心
• 工事ごとの収支をリアルタイムに把握できる

総評コメント

要 〜KANAME〜は、工事ごとの収支をリアルタイムに把握できる工事台帳をベースにした原価管理ソフトです。

「利益の見える化」「業務効率化」「迅速な経営判断」の3つをシステム1つで実現できます。

要 〜KANAME〜の特徴は、見積・請求・注文書・日報などすべての情報が工事台帳に紐づいていることです。

工事台帳ごとのフォルダ作成が実施されるため、図面・資料も管理することができます。

また、「訪問サポート」「電話サポート」「通信サポート」「LINEサポート」と4つのサポートが無償で受けられることも特徴と言えるでしょう。

さまざまなサポートが受けられるため、導入前後も安心して利用できます。

らくらく！工事台帳Web版：複数台のパソコンでの同時アクセス・入力できるシステム

らくらく！工事台帳Web版のおすすめポイント

• 15種類の管理帳票を標準装備している
• 遠隔サポート保証が付いている
• インターネット環境があればどこからでもアクセスできる

総評コメント

らくらく！工事台帳Web版は、建設業に特化した原価と入金を明確にする工事台帳ソフトです。

クラウド型のサービスのため、インターネット環境があればどこからでもデータの入力、帳票の出力ができます。

らくらく！工事台帳Web版では、マスタ登録・仕入・支払・請求といった基本的な情報を入力するだけで、工事台帳や工事原価明細書などの15種類の帳票を自動作成します。

15種類の帳票がオプション料金なしで標準装備されていることも嬉しいポイントです。

シンプルでわかりやすいデータ入力画面で操作をするため、ITツールに不慣れな方でも安心して利用できます。

JDL IBEX原価管理・工事台帳：買い切り版でシステムの導入を検討している企業向け

JDL IBEX原価管理・工事台帳のおすすめポイント

• シンプルで使い勝手のよい工事台帳ソフト
• インボイス制度の記帳処理に対応
• 特許取得している顧問会計事務所との連携もできる

総評コメント

JDL IBEX原価管理・工事台帳は、工事やプロジェクトごとの原価・利益管理を簡単なデータ入力で詳細な管理を実現し、原価や利益状況を的確にサポートしてくれるシステムです。

インボイス制度に伴う記帳処理や適格請求書の発行にも対応しています。

工事ごとの「工事台帳管理」をはじめ、「工事別原価明細表」や「原価取引一覧表」、「実行予算比較表」など、多彩な管理帳票の作成に対応しています。

従業員の出面管理にも対応しているため、原価管理の実務を総合的に効率化することができるでしょう。

JDL IBEX原価管理・工事台帳には特許を取得している機能があり、ネット環境を通じて顧問会計事務所と連携した会計処理をできる機能が搭載されています。

買い切り版で多彩な帳票作成機能から、オリジナル機能までさまざまなことができる工事台帳ソフトです。

工事原価Pro：会計ソフトとの連携ができるシステムを探している企業向け

工事原価Proのおすすめポイント

• 7階層の見積に対応している
• 3,000社以上の導入実績あるシステム
• 会計ソフトとの連携ができる

総評コメント

工事原価Proは、建設業に特化したシステムであり、7階層の見積に対応しています。

工事台帳と原価管理の利用に集約するのであれば、入力画面は3パターンで工事台帳が完成する手軽さが特徴です。

工事原価Proは、受発注・仕入・支払査定・支払通知・支払管理・入金管理まで連動することが可能です。

建設業全般の導入実績が3,000社以上あり、作業日報機能も搭載されています。

弥生会計・PCAクラウド建設業会計・OBC勘定奉行クラウドの3つの会計ソフトと連携でき、仕訳伝票の自動作成ができるため、二重入力をなくして業務効率化を進められます。

3つの会計ソフトを利用している企業におすすめです。

工事台帳アシストAI：AIを活用したシステムを探している企業向け

工事台帳アシストAIのおすすめポイント

• 建設とITの専門家が作成したAIを活用した工事台帳ソフト
• 受領書類をアップロードするだけでデータ活用ができる
• 工事台帳の作成業務を約80%削減した実績あり

総評コメント

工事台帳アシストAIは、「建設業特化のAI活用で原価管理の手入力をゼロに」をコンセプトに設計された工事台帳システムです。

建設とITの専門家が作成しており、現場ごとの粗利率の可視化に貢献します。

工事台帳アシストAIは、郵便・メール・FAXなどの受領書類を撮影またはスキャンし、システムにアップロードするだけで自動でデータ化してくれます。

AIが99.9%の精度でデータ化しオペレーターが確認・修正までしてくれるため、手入力作業がなくなり工事台帳の作成業務の負担を大幅に削減可能です。

また、csvダウンロードでデータ活用・連携ができ、円滑なデジタル活用ができます。

AIを駆使したシステムを検討している企業におすすめです。

工事台帳ソフトの導入成功事例

工事台帳ソフトを導入し、実際に成功した事例を紹介します。

これから工事台帳ソフトを導入する際の参考になるでしょう。

株式会社ACT

導入の決め手は「人」。わかりやすく丁寧な対応に信頼を覚える

——— サクミルを検討いただくことになった経緯を教えてください。

事務社員の退職を社長に報告するタイミングで「システムを導入したい」と相談し、了承を得ました。その後、ITツールの比較サイトに登録して一括での見積り依頼をかけました。その中の1社がサクミルを運営するプレックスだったんです。

そこから10日間ほどで、複数の企業からシステムのご紹介を受け、自分のパソコンにそれらのシステムをインストールして操作感を確認しました。いずれのシステムも、メリット・デメリットの両面があるという印象でした。

そうした検証と並行して、ノーコードの業務アプリ制作ツールで弊社にフィットしたシステムを自前で作ろうと試みました。しかしながら、やりたい要件を実現するためには有償の拡張機能であるプラグインが必要だったのです。予算をオーバーしてしまうため、断念しました。

引用元：サクミル公式HP

共栄建設株式会社

KAKUSAの導入後の効果②

経理時間50%削減。他業務への時間確保で、少人数体制でも柔軟な業務遂行が可能に

経理担当者に時間の余裕ができましたね。時間を効率よく使えるようになりました。

経理業務の時間短縮で工務や営業補佐に時間を充てることが可能になりました。

毎月10日や20日前後は経理業務の山なので、その間は経理に集中するのですが、他の期間は工務・営業補佐にはいることができています。50％くらいの経理業務時間の削減につながりました。

当社のように少人数の会社は、経理業務だけをしていれば良いというわけではないんです。

様々な業務をこなす必要があるので、そういった時間を作れるようになったのは本当に助かりました。

引用元：KAKUSA公式ページより

株式会社いつき家

ダンドリワークを導入してどのように変わりましたか？

現場に行く回数は半分以下になりました。かといって電話が増えたわけではなく、逆に無駄な電話も圧倒的に減りました。浮いた時間を使って他の仕事にあてられるようになったので、「ダンドリワーク」導入前と比べると、僕個人での年間粗利額が14％UPしました。営業単体ではなく、経営者として現場管理もしつつ年間粗利額を伸ばせたのは、間違いなく「ダンドリワーク」のおかげですね。「ダンドリワーク」に頼っていた部分が多かったので、無かったらきっと無理でした。

引用元：ダンドリワーク公式HPより

土木業での成功事例

集計表作成の業務負担が軽減

各データが自動集計されるので集計表の作成の手間が省けるようになり、担当事務員の業務負担が軽減したと同時に、より細かな管理が行えるようになった。また、手書き日報から電子化することにより過去データ検索などが簡単になった。そして保管場所や印刷コストの問題もクリアできた。

引用元：使えるくらうど工事台帳公式ページより

株式会社ケイズエアシステム

Q：「KANAME」を導入して最も効果を感じた部分は何ですか？

A： やっぱり各現場でどれだけ利益が出ているかを検証できるようになったのは経営者としては大きな点です。予算組みの段階から利益が出るのか出ないのかとか、見積段階でも原価設定とかできるんで、粗利を意識しています。 

Q：見積金額に変化はありましたか？

A： 原価意識が高まったことで、見積金額は上がったと思います。昨今は、原材料なども上がってますので、お客様にも納得頂けるように、根拠のある原価を基に計算した説得力のある誠実な見積りを作成しているので、しっかりと受注にも繋がっています。 

Q：会社全体の売上や利益に変化はありましたか？

A： 原価割れする取引先との関係が整理されたことで売上自体はピーク時の半分ほどになりましたが、利益は2～3倍になっています。粗利率を意識したことで、現場ごとの利益率が大幅に改善しました。

引用元：要 〜KANAME〜公式サイトより

まとめ

工事台帳ソフトを利用する背景からメリット、選び方まで幅広く紹介しました。

建設業の業務効率化や経営の可視化を手助けしてくれる工事台帳ソフトを選ぶ際は、次のポイントを意識するとよいでしょう。

工事台帳ソフトの導入に悩んでいる方は、今回紹介した16選を参考にしてみてください。

なかには無料トライアルが付いているソフトもあるため、導入前に使用感を試すことをおすすめします。

ぜひ、この記事を参考に業務効率アップと利益確保のための工事台帳ソフトの導入を検討してみてくださいね。

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